「ラジオ体操 第バ」が「PRアワードグランプリ2023」でブロンズ賞を受賞
モバーシャルと東北新社が共同で制作した、東急建設様の、建設業の労働災害撲滅に向けた「ラジオ体操 第バ」が、公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会が主催する「PRアワードグランプリ2023」でブロンズを受賞しました。
今回は、制作を担当したプロデューサーの岡谷からコメントをいただきましたので、ご紹介します!
「PRアワードグランプリ」とは
公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会が主催する、コミュニケーション技術の質的向上およびパブリックリレーションズに対する一層の理解促進を図ることを目的としたアワードです。
毎年、一般企業・団体の広報部門やPR会社が実施するコミュニケーション活動(広報・PR活動)の事例を広く募集し、審査を通して日本を代表する優秀な活動を表彰、公開しています。
▽2023年度 受賞エントリー一覧
https://prsj.or.jp/pr-award/list/praw2023list/
東急建設公式YouTube「ラジオ体操 第バ」
https://www.youtube.com/playlist?list=PLtuEN5R4GUxZJMEzCA_KVpd228-ZMGwoY
■制作の背景
日本人の99%が認知して、日本の多くの建設・解体現場の始業時の習慣とされているのが、この「ラジオ体操」です。
多様な就業者が混在する建設現場において、お互いが気軽に声を掛けやすい雰囲気づくりが災害を減らす第一歩と考え、創業60周年を機に「ラジオ体操 第バ」を制作することになりました。
始業時の慣習となっているラジオ体操を、コミュニケーション活性化のきっかけとすべく、国内5方言(標準語・東北弁、名古屋弁、大阪弁、博多弁)、海外6か国語7種類(英語、中国語(広東語+北京語)、タイ語、インドネシア語、ミャンマー語、ベトナム語)でガイドナレーションする計12パターンを制作いたしました。
■PRアワードグランプリに応募した背景
「ラジオ体操 第バ」は2020年に東急建設様の60周年記念事業として制作・公開したもので、業界内外問わず、フリーで動画・音源をダウンロードできるようにしていました。
公開から3年経過したところで、YouTubeの動画のうち20万回再生を突破したり、競合を含め建設業界や教育機関等から音源を利用してくれるなど、少しずつ成果が出てきたところで、その結果・数字を持ってエントリーしてみよう、となりました。
■ブロンズ受賞の想い
仕事の多くは映像を制作することであったり、事業やサービスの広告やマーケティング支援であったりですが、クライアントの事業活動そのものを企画・制作できたこと、それが名だたる企業と並んで評価いただけたことが嬉しいです。
上位受賞のアイデアをプレゼンで聞けたのも勉強になりました。
■動画のこだわりポイントや注目してほしい演出
ラジオ体操のガイドになっている掛け声には、「転倒防止のために足を伸ばしましょう」や「作業中は左右にも気をつけて」といった、建設・解体現場の安全確認の要素を入れています。
東急建設の現場の皆さんに撮影ご協力いただいた動画には、国内外で総勢400名以上に参加いただいています。
■制作する中で苦労したところ、大変だったこと
権利周りの処理ですね。
制作した音源や動画は、東急建設様から半永久的に無料配布できることが、企画を成立させるのに絶対に必要な条件でした。
通常、広告仕事ではナレーターや音楽について、買取の条件で引き受けていただける方や事務所は多くありません。
ましてや出演した広告主としてのクライアントのみならず、無料配布して他社や他業種でも使用される可能性がある条件は、交渉が難航したことを覚えています。
そんな中この企画に賛同し、方言監修とナレーター手配にご尽力いただいたプロダクション・タンク様。
多言語翻訳や海外ナレーターの手配にご協力いただいた、アミット様。
そしてラジオ体操第一の再利用にご快諾をいただいた、かんぽ生命様。
お力添えをいただき本当に感謝です。
■どのような方に見ていただきたいか
建設現場で働く方々はもちろん、多国籍の学生が多い地域などもありますので、先述の通り、教育機関にも採用いただけると嬉しいです。
海外で暮らしていて遠く離れた母国語が聞こえると、嬉しかったり、驚いたり、安心感があったり、この動画がそういうポジティブな感情のきっかけになればいいなと思っています。
さいごに
近年、価値観の多様化やグローバル化など、ダイバーシティが注目されています。
また、コロナ禍によって働き方の見直しが行われ、よりコミュニケーションの重要性が問われるようになりました。
こうした現代において、コミュニケーション活性化の手段として動画を活用することで、組織力の向上や従業員エンゲージメントの向上が期待されます。
弊社は2007年の創業以来、動画を通じて、様々な業種・業態の企業様と一緒に課題を解決してきました。
社内コミュニケーションへの課題や、動画活用にご興味がある企業様は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
<動画制作・動画活用に関するお問い合わせ>
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